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- 耐震診断（マンション他）
耐震診断とは簡易的に言えば、「昔の耐震基準（1981年（昭和56年）以前）」で建てられたマンションなどの建物を「現在の耐震基準」で診断し、地震に対して安全な建物であるかどうかを確認することを言います。
現在の耐震基準は「新耐震設計基準」と呼ばれ、新耐震設計基準で建てられたマンションなどの建物は、神戸・大阪を中心に大きな被害を出した「阪神大震災」においても比較的被害が少なかったと言われています。このことから、新耐震設計基準をクリアすれば、大きな地震が来ても、揺れに耐えられる安全な建物であるという証明になります。
そのため、昔の耐震基準で建てられたマンションなど建築物については、現在の耐震基準に基づいた診断の実施を推奨されており、地域や場所によっては義務化されているところもあります。
その大きな目的は、人の命や生活を守るためのものですので、昔の耐震基準で建てられたマンションなど建築物はもちろんのこと、現在の耐震基準で建てられた建物であっても、「劣化が激しい」「バランスが悪い」などの症状が診られる場合は、一度耐震診断のご検討をお勧めいたします。
「調査」「診断」「報告」の3ステップ
耐震診断は、まず耐震診断方針を決めるための調査、次に調査に基づいた診断の実施、最後に診断結果の報告書の提出という流れになります。また、診断の結果、建物の耐震性能が不十分と判断された場合は、耐震強度を高めるための補強設計の計画・方法についても併せてご提案いたします。
予備調査、現地調査によって、耐震診断のレベルを判断します。
「予備調査」
建物の現況についてのヒアリング、設計図書によって診断内容を判断。
「現地調査」
建物形状の確認、劣化状況及び材料強度の把握。
予備調査/現地調査によって、判断された診断レベルにて、耐震診断を実施します。
「3つの診断方法」
・1次診断
壁や柱の配置、量などから建物の強度を診断。
・2次診断
壁と柱の強度とじん性から建物の強度を診断。
・3次診断
2次診断の壁と柱に、梁もふまえて、地震の横揺れに対する抵抗力（水平耐力）を求め診断。
耐震診断結果を報告書にまとめ、ご提出いたします。
「診断後もご安心を」
耐震診断の結果、耐震性能が不十分であり、耐震補強が必要となった場合は、補強設計の計画・方法についてもご提案いたします。
大手企業をはじめ豊富な耐震診断実績
創業以来、数多くの耐震診断を行ってまいりました。大手企業からも安定的にご発注を頂いており、専門性の高さには自信を持っています。
安心のサポート体制
上杉建築事務所は、海外拠点を含め、万全の体制で、サービスを提供しているため、いつでも安心してお任せください。また、事業別に専門チームを有していますので、深い見識を持ったスタッフが適切なアドバイスをいたします。
品質と低価格を同時に実現
構造設計や耐震診断という業務であるがゆえに、その品質が生命線となります。ただ、品質を維持するためには当然価格を抑えることが難しい面があります。当社では、フローを徹底的に見直すことにより、形式化できない業務に資源を集中配分して品質を保ちながらも、形式化できる業務をルーチン化することによって、できる限りお客様に低価格でご提供できるように努めています。
耐震診断の費用に関するご相談はお気軽に！
耐震診断をご検討中の方はもちろん、将来的に検討する可能性がある方も、お気軽にご相談ください。耐震診断費用の見積り・ご相談は無料です。「時間が無い」「予算が少なくて価格が心配」「何から手を付けて分からない」、「相場が判らないので適切な費用を教えてほしい」など現在のお客様のお悩みやご状況を十分に理解し、最適なアドバイスや価格に関するご提案を親切・丁寧にいたします。
